源淳子著「仏教における女性差別を考える 親鸞とジェンダー」を読んでいます。
私が50少し前の頃、浄土真宗本願寺派の末寺の総代長を務めた辺りから、仏教の本を読むようになりました。
今まで読んだ仏教関係の本の中でも、極めて興味深い本でした。
作者の源淳子さんは、島根県の浄土真宗本願寺派の寺に生まれ、龍谷大学や大谷大学で仏教を学んでこられました。
現在は、フェミニズムの視点で仏教における女性差別を研究されています。
まず、源さんは、仏教の「女人五障」を取り上げています。
源さんは、「『五障』とは、女性は五つのものになれないという考えであり、梵天王、帝釈王、魔王、転輪聖王、仏に成れないことをいいます。」と解説しています。
源さんは、「五障」を女性差別と断じた上で次のように書いています。
「現在は、『五障』が女性差別と指摘するだけでは足りないと思っています。経典製作者が、なぜ、女性をこのように捉えなければならなかったかという思いがあります。男性と女性の違いから女性差別になぜ、進むのでしょうか。男性中心になる、男性が優位であるという考えが仏教のなかからも出てくることが指摘されなければならないと思います。つまり、仏教いう宗教のなかに女性差別が出てくることの罪深さを指摘したいのです。」
次に、源さんは、仏教の「変成男子」を取り上げています。
「変成男子」とは、「女性は一度男性に変身することによって成仏するという考え」と源さんは解説した上で、「わたしは、この思想も女性差別と捉えます。」と述べています。
源さんは、「無量寿経」や親鸞の和讃に「変成男子」の記述があるとした上で次のように書いています。
「わたしは、親鸞には限界があったことを素直に認め、それでもなお親鸞の教えは生きていると思っています。そして、わたしは、親鸞の思想によって生きると決めています。親鸞を擁護する書き方やいい方しかできない人が、そこまで『無量寿経』や親鸞を絶対視しなければならないのは、わが身を『無量寿経』や親鸞をたのみにしているからではないでしょう。『たのむ』信心は、親鸞にはなく、それは、蓮如の信心のあり方であり、間違っていると、わたしは恩師から聞きました。」
源さんは、以上の点を指摘した上で、「宗教的自立」について次のように述べています。
「宗教的自立とは、宗教のなかに存在する差別、それが経典であろうが、宗祖の言説であろうが、差別的な表現があれば、差別として認めることができることであるとも定義できます。」
「経典や論釈や宗祖の言説に女性差別を求めるなら、素直にその限界を知り、絶対化しないことを宗教的自立と考えたいと思います。経典や宗祖の言説の根幹が揺さぶられることがないことを確認できるなら、わたしの選択に確信がもてると思います。それが、宗教的自立だと思います。」
源さんは、親鸞の思想について次のように述べているところが私の心に残りました。
「親鸞が生きた道は、生きる限り人間の煩悩性、罪障性に苦しみ、『いしかはらつぶてのごとくなるわれら』とともに歩んだからこそ、主著『検証度真実教行信証文類』を著し、親鸞の道を示したのではないでしょうか。」
源さんが指摘する「宗教的自立」は、私にとって仏教と自分を考える上での指針となるものだと感じました。
宗教的自立をしながら、少しづつ親鸞の思想を学んでいこうとむしろ想いが深まりました。
源さん、素晴らしい指摘をありがとございました。
源さんの指摘は、浄土真宗本願寺派山口教区会議員としての私にとっても、とても興味深いものでした。
こらからの活動に生かしていきたいと思います。引き続き、源さんからしっかり学んでいきたいと思います。
今朝、近くのコンビニで、週刊文春3月26日号を手にしました。
冒頭の大阪日日新聞記者の相澤冬樹さんの記事「森友自殺財務省職員遺書全文公開」を読みました。
週刊誌の記事をこれほど熱心に読んだことはかつてなかった程、引き付けられ、一気に読みました。
相澤さんは、2月に、山口市で行われた講演会でお会いしました。NHK記者として最初の赴任地が山口放送局だった方です。
相澤さんが、近畿財務局の職員の赤木俊夫さんの手記を妻の昌子さんから見せられたのは、赤木さんが亡くなられて半年近く過ぎたころでした。
その時は、目を通すことしか許されませんでした。
しかし、今年の3月、俊夫さんの三回忌が終わり、昌子さんは、「手記」の公開を決意します。
相澤さんは、「ターニングポイントとなったのは2月17日だ。この日、国会で昭恵夫人の国有地取引などへの関与を追及された安倍首相は、こう言い切った。『私や妻が関係しているということになれば、間違いなく総理大臣も国会議員も辞めるということは、はっきり申し上げておきたい。まったく関係ない。』7日後の24日には、財務省の佐川宣寿理財局長(当時)が国会で『交渉記録はない』『売買契約締結をもって事案は終了、速やかに破棄した』などと答弁。実際には、国有地取引の経過を記した改ざん前の公文書には『安倍昭恵首相夫人』の名前が繰り返し記されていた。その二日後、これらの文書の改ざんが始まった。『手記』はその状況をリアルに記している。」
赤木さんの手記にはこうあります。「元は、すべて、佐川理財局長の指示です。(中略)学園に厚遇したと取られる疑いの箇所はすべて修正するように指示があったと聞きました。」
3月18日、昌子さんは大阪地裁に、国と佐川氏を相手に提訴しました。
相澤さんは、「被告となる国と佐川氏は、どのように応じるだろうか?さらに、責任があると名指された財務省官僚たちは?彼らを統率する責任がある安倍首相と麻生財務大臣は?そしてそもそもの発端となった森友学園の小学校の名誉校長だった首相夫人の安倍昭恵さんは?みな、赤木俊夫さんと昌子さんの訴えをどのように受け止めるだろうか?」と記事を締めくくっています。
日本共産党の志位和夫委員長は、昨日の記者会見で、この手記で明らかになった点を3つ指摘しました。
第一は、財務省の報告書は佐川氏が「改ざんの方向性を決定づけた」などのあいまいな記述でごまかしていたが、改ざんを実行させられた赤木氏自身が「佐川局長の指示だ」と断言していること。
第二は、「野党議員からの追及を避けるために原則として資料はできるだけ開示しないこと、開示するタイミングもできるだけ後送りするよう」に佐川氏がしたとの記述があること。
第三は、会計検査委員にも「応接記録をはじめ、法律相談の記録等の内部検討資料は一切示さないこと」などと本省から指示があったとされていること。
2018年の党首討論で志位委員長は、安倍首相に、公文書の改ざん、隠ぺい、廃棄、虚偽答弁などの悪質行為が引き起こされたのは「なぜか」質しましたが、首相は、答弁できませんでした。志位委員長は、討論の最後に「(自身も妻も関与はないとの)総理の答弁がウソだった、あなたのウソの答弁につじつまを合わせるためだった」と指摘しました。
昨日の記者会見で、志位委員長は「赤木氏の手記で、まさに総理のウソに合わせてまわりが文書改ざんや虚偽答弁などを行っていた実態が明らかになった」と語りました。
そして、志位委員長は「今回の手記で明らかになった新たな問題をきちんと究明するのが国会の責任だ」と語りました。
亡くなった赤木さんは、1963年生まれ。私より一つ年上で同年代の方です。
赤木さんは妻の昌子さんに手書きでこう書き残しました。
「昌子へ これまで本当にありがとう ゴメンなさい、恐いよ、心身ともに滅いりました。」
赤木さんの魂の叫びに応える政治でありたいと思います。
週刊文春を読まれた方、新聞などで手記を読まれた皆さん、感想をお聞かせ下さい。
毎日新聞「桜を見る会」取材班編著「汚れた桜 『桜を見る会』疑惑に迫った49日」を読んでいます。
この本の「おわりに」にこう書かれています。
「『まるで(脱法内閣)じゃないか』-私たち取材班が『桜を見る会』疑惑について取材を進める中で、浮かび上がってきた言葉だ。(中略)桜を見る会を巡って次々に噴出してきた問題を見るにつけ、この政権は違法すれすれの『脱法行為』を繰り返し、国会そのものを私物化しつつあるのではないかと危惧している。それは、今回が初めてではない。森友学園問題では安倍首相の支援者だった籠池泰典氏が建てようとしていた小学校の用地として、国有地が大幅に値下げされた。首相が『腹心の友』と呼んではばからない加計孝太郎氏が理事長を務める加計学園は、愛媛県に岡山理科大獣医学部を開設する時に有利に扱われた疑いがある。しかしこの政権は、真相が記録されているはずの公文書を『もう廃棄した』などと言ってなかったことにする。記録が出てくれば『記憶がない』と言い逃れ、財務省は記録を改ざんしてまで疑惑を隠蔽しようとした。長い歴史の中で積み重ねられてきたルールが、安倍首相とその周辺の都合のためだけに次々に骨抜きにされてきたのが、この政権で起きていることではないだろうか。」
財務省近畿財務局職員だった赤木俊夫さん=当時(54)=が森友学園問題をめぐって決済文書の改ざんを幹部らに強制され、うつ病を発症し2018年3月に自宅で自殺したとして、赤木さんの妻が18日、国と佐川宣寿・元財務省理財局長を相手取り、総額約1億1千万円の損害賠償を求めて大阪地裁に提訴しました。
日本共産党と立憲民主党、国民民主党、社民党などの共同会派は18日、財務省による森友公文書改ざんに関与し自殺した近畿財務局職員の遺書全文が報じられ、妻が国を提訴したことを受け、「森友問題再検証チーム」を立ち上げ、国会内で記者会見をしました。
財調の川内博史衆議院議員は、遺書には、佐川宣寿・財務省理財局長(当時)が改ざんを指示したと明記してある一方で、財務省の調査報告書は「佐川氏の指示」を明確にしていないと指摘。「財務省の確認した事実は事実ではない。全ては安倍晋三首相の『自分や妻がかかわっていたら総理も議員も辞める』との答弁に端を発しており、全責任は安倍首相にある。現地調査やヒアリングを通じて真相を明らかにしたい」と述べました。(今朝のしんぶん赤旗『日刊紙』の報道を引用)
桜を見る会、そして、森友学園国有地売却問題、東京高検検事長定年延長問題など、「長い歴史の中で積み重ねられたルールが、安倍首相とその周辺の都合のためだけに次々に骨抜きにされて」います。
2018年に自殺された赤木俊夫さんは、私と同年代です。赤木さんの妻の無念に胸がつまります。
そして、国と佐川宣寿・元財務省理財局長を相手取り、訴訟を起こされた勇気に胸がつまります。
野党追及チームの副事務局長である日本共産党清水忠史衆議院議員は、記者会見で「まじめに働いてきた職員が苦悩の末に命を絶ち、改ざんを命じた側は誰ひとり責任を取らずに出世した。このような理不尽を絶対に許すわけにはいかない。」と述べました。(今朝のしんぶん赤旗『日刊紙」の報道を引用)
「まるで『脱法内閣』じゃないか」-この安倍政権の問題一つ一つの更なる解明を行う時です。
それが赤木さんの遺志を引き継ぐことだと思います。
昨日、財務省近畿財務局職員だった赤木さんの遺族の方が国などに損害賠償を求めて提訴されました。
一連の安倍政権への疑惑に対する皆さんのご意見をお聞かせ下さい。
厚生労働省による公立・公的病院の再編問題について、17日付しんぶん赤旗日刊紙は、次のように報じました。
「厚生労働省は16日までに、全国約440の公立・公的病院に要請していた再編統合の検証期限を事実上延長する通知を、都道府県知事あてに出しました。統廃合を行わない場合は3月末までに結論を出すよう求めていましたが、新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止のために対応したと説明しています。厚労省は昨年9月、再編統合の議論を求める公立・公的病院の実名を公表。今年1月には公表時のデータを精査して約440病院を対象にした修正版リストを都道府県に示し、議論を進めるよう正式に要請していました。各県に複数ある調整会議は、決定済みの対応方針を見直すため改めて会議を開くことになります。そのため、通知では、感染拡大防止へイベントなどの中止・延期を要請している政府方針に『歩調を合わせ』ると明記。原則3月末までとしていた検証期限は『改めて整理のうえ通知する』として、事実上延長することを示しました。ただ、再編統合を伴う際は9月末までとした検証期限については触れていません。さらに、関係者との意見調整や、病床削減を進める地域医療構想の実現に向けた『重点区域』への申請の検討などは『可能な限り進める』よう求めています。厚労省の検証要請をめぐっては、機械的な一律基準で名指しした手法に批判が殺到。多くの医療関係者が同省の意見交換会で、『将来性はないとされ、看護師の引き抜きが始まった』『医師不足で困っているのに、足かせだ』と実害が出ている窮状を語りました。病院名リストの撤回・医療体制の拡充を求める声が相次いでいます。」
私は、2月県議会で、地域医療構想について次のような質問をしました。
「再検証の対象とされた病院が策定し、地域医療構想調整会議で合意された各医療機関の2025プランは尊重されるべきと考えるが見解を伺う。」
この質問に中野健康福祉部長は、「調整会議では、これまでも2025プランを中心に協議してきましたが、地域医療構想の実現に向け、今後は、将来を見据えた、構想区域全体の医療供給体制についての議論の活性化が必要と考えています。県としては、地域医療構想の推進は、これまで同様、医療機関相互の協議と自主的な取組を基本として進めてまいります。」
これまでの地域医療構想調整会議で合意された各医療機関の2025プランこそが、医療機関相互の協議と自主的な取組を基本として出された結論です。
県は、「自主的な取組を基本」と述べる一方で、「将来を見据えた、構想区域全体の医療供給体制の議論の活性化が必要」と更なる検証を進めようとしています。
議論の活性化の一つが病院の再編統合ならば、それは、自主的な取組と言えるでしょうか。今後とも必要な発言を行っていきたいと思います。
私は、二つ目に次のような質問を行いました。
「再検証の対象とされた病院に対し、今年9月までに機能転換、ベット数縮減などの計画の具体的方針を示せという厚生労働省の乱暴極まる方針の撤回を、県は求めるべき」
中野部長は、こう答えました。
「これまで全国知事会を通じて、国に対し、地域医療構想の実現にあたっては、関係者間で丁寧な議論を行った上で取組を進めていくことなどを要請しているところです。」
県が厚生労働省に求めているのは、「丁寧な議論」であり、方針の撤回ではありません。
私は、引き続き、必要な発言を県に行っていきたいと思います。
公的・公立病院のいくつかは、「帰国者・接触者外来」を担っていると思われます。
新型コロナウイルスで国民の健康に不安が広がっている今、公的・公立病院の役割を再評価すべきです。
厚労省は、3月末までとする方針の延長だけでなく、9月末までとする方針を撤回すべきです。
そして、病院名のリストを撤回し、公的・公立病院の医療体制の拡充こそ行う時です。
厚労省が、病院再編の検証を一部延長したとの報道があります。
病院再編に対する皆さんのご意見をお聞かせ下さい。
14日の宇部日報は、JR宇部駅のバリアフリー化について次のように報じました。
「JR西日本が進めてきた宇部駅のバリアフリー化の主要工事が完了し、31日から新設されたエレベーター付き渡線橋などの使用が始まる。エレベーターが設けられた駅は市内では初めて。国と市の支援を受けて2018年7月から実施してきた。各乗り場にエレベーターを備えた新渡線橋がホーム西側に新設されたほか、3、4番ホームと5、6番ホームでは、段差解消のためのかさ上げと点字ブロックの再整備を実施し、利便性と安全性の向上を図った。東側の旧渡線橋は完成から70年を過ぎ老朽化が進んでおり、31日で利用を停止し撤去する。工事は06年に制定された高齢者、障碍者の移動等の円滑化の促進に関する法律。いわゆるバリアフリー法に基づくもの。国土交通省は基本方針として、1日の平均利用者数が3000人以上の駅は20年度までに段差の解消、視覚障碍者の転落防止施設の整備などをするように求めている。山陽線と宇部線が乗り入れる同駅は1910年に開業。18年度の一日の平均乗降者数は3700人。」
今朝、宇部駅のエレベーター設置の状況を視察してきました。
改札口西側の新しい渡線橋とエレベーター
宇部駅のバリアフリー化に対しては、本ブログで繰り返し紹介していますが、2015年2月に、私と日本共産党市議団が、JR西日本宇部支社に宇部駅のバリアフリー化を要望したことから、私もこの問題にかかわってきました。
宇部駅周辺に住む者として、設置を要望してきた議員として、エレベーターの供用開始を喜んでいます。
引き続き、住みよい地域づくりに向けて、皆さんの様々な要望を関係機関に届けていきたいと思っています。
皆さんのご要望を藤本にお寄せください。
1月に、静岡県で行われた日本共産党第28回党大会会場の書籍コーナーで村瀬広著「アメリカが面白くなる映画50本」を購入し、この本に紹介してある映画を鑑賞しています。
既に映画館などで観たことがある作品は、「リンカーン」「グリーン・ブック」「ムーンライト」「シッコ」「シチズンフォー スノーデンの暴露」「記者たち」「JFK」{JBJ ケネディの意思を継いだ男」です。
この本で紹介されている作品で新たに観たものは、「ダンス・ウィズ・ウルブス」「ジェロニモ」。
そして、昨日、観たのは、「ビリーブ 未来への大逆転」「ハクソー・リッジ」。
「ビリーブ」は観に行きたいと思いながら叶わなかった作品です。
この映画は、クリントン大統領に連邦最高判事に指名された女性法律家「ルース・ベイダー・キングバーグ」さんを描いた作品です。
彼女は、女性が介護すると認められる税控除が、未婚の男性が母親を介護しても認められない問題を法廷で弁護士として争います。
周囲から「絶対に勝てない」と言われながら、旧体制を守ろうとする政府を前に、見事、勝訴を勝ち取ります。
女性への差別が残るアメリカとたたかうキングバーグの姿が見事に描かれていました。
映画の最後に登場したのは、キングバーグご本人だったのでしょうか。
日本のジェンダー平等を考える上でもとても参考になる作品でした。
そして、殆ど映画に関する情報なく観たのが「ハクソー・リッジ」。心を抉られ、心に深く残る映画となりました。
主人公のエズモンド・ドスは、実在した人物です。
ドスは、敬虔なクリスチャンで、良心的兵役拒否者を貫いた人物でした。
ドスは、兵役には応じるが、武器を持って人を殺すことを拒否し、武器を持たない衛生兵として戦場に赴きます。
ハクソー・リッジとは、『のこぎりの崖」という意味で、沖縄の高田高地のことを意味します。
高田高地は、首里地区防衛の重要拠点で、146メートルの断崖絶壁が聳えています。
この戦闘は、1945年4月19日から5月9日まで続きました。
民間人を含む莫大な日本兵がこの戦闘で命を落としたことは言うまでもありませんが、沖縄戦で、米軍は、1万4000人の戦死者と7万2000人の負傷者を出したことをこの映画で知りました。
ドスは、たった一人で75人の命を救います。
映画の最後で、実際のドスが語る姿と助けられた元軍人が語る姿が映し出されます。
映画の後半は、ハクソー・リッジでの凄惨な戦闘シーンが続き、目を覆いたくなる場面もありますが、良心的兵役拒否者として、負傷した兵士を介護するドスの姿は胸を打ちます。
この映画の解説の中で、村瀬さんは、「アメリカでもドスは特殊な存在だったが、日本ではとうてい許されることはなかっただろう」と書いています。
確かに、苛烈な軍国主義が貫徹していた戦前の日本でしたが、日本にも、軍役拒否者がいたことをこのブログで紹介してきました。
小林多喜二など、戦前の日本共産党員の先輩方も兵役拒否者に入るものと思いますが、今日は、宗教者という観点で紹介します。
一人は、結核医・永末敏事。
ブログで、森永玲さんの本を以前紹介しました。永末は、無教会主義キリスト教の創始者である「内村鑑三」に師事していました。
永末は、国家総動員法に従わないことを次のように当局に通知しました。
「拙者が反戦主義者なる事及び軍務を拒絶する旨通告申し上げます。」
もう一人は、コメディアンの植木等の父親であった植木徹誠。
ブログで、大東仁さんの書籍を紹介しました。植木は、真宗大谷派の僧侶でした。
植木が、「元来宗教家は戦争に反対すべきものである」と述べていた記録が当時の特高の資料に残されています。
大東さんは、本の中で植木は特高の前で「いのちは『不殺』であるべきであり、いのちは『平等』であるという浄土真宗の教えを語った」と書いています。
私も浄土真宗を学ぶ一人として、「不殺」と「平等」についてこれからも考え続けていきたいと思います。
映画「ハクソー・リッジ」は多くのことを教えてくれる映画でした。
昨日、宇部市内のレンタルビデオ店の店員さんに、この本で紹介されている作品で、この店にあるものを全てチェックしていただきました。
この春、このレンタル店にあり、私が観たことのないアメリカ映画を少しづつ観ていきたいと思います。
最近、お勧めの映画作品をお教え下さい。