今年の6月に、森浩美著「家族の言い訳」についての感想をブログに書きました。
先程、仕事帰りの車の中で聞いていた、NHKの「ラジオ文芸館」という番組で、この本の中の「おかあちゃんの口紅」の一部が朗読されていました。
内容を忘れかけていましたが、やっぱりいい作品だったんだなあと思い知らされました。
主人公の貴志は裕福とはいえない家に育ちました。貴志が小学生4年の時、学校に化粧してくるお母さんに憧れます。
お母さんに口紅をプレゼントしようと思い立ちます。お年玉では足らず、ビンを集めてお金にしました。
貴志がやっと買った口紅を母は、参観日に一度使ったきりで後は使いませんでした。
今、その母は病床に臥しています。病床で、貴志の妻に母は、「貴志からプレゼントされた口紅が私のお守り」と告げます。
主なストーリーはそれだけなのですが、胸を打ちます。
私の母も今年で73歳になりました。母には、子どもの頃から大人になった今もまともなプレゼントをしたことない自分に気づきました。
最近は、農業を手伝うことがプレゼントと割り切っている私。
明後日は、稲刈りです。母とこれからも末長く一緒に農業が出来たらと思います。
明後日は、敬老の日でもあります。母に感謝する日にしたいと思います。
明日は、自治会の敬老会に参加します。地域の先輩の方々に、「おかあちゃんの口紅」の話しをしたいと思います。
家族と地域の高齢者の方々に感謝する連休にしたいと思います。
県議として「長寿が喜べる山口県」を目指して、決意を新たにする連休にしたいと思います。
皆さんにとってのお母さんの思い出をお聞かせください。
厚生労働省が9月8日に「療養病床の転換意向調査」を発表しましたが、本日、県健康福祉部から県内の調査結果の概要をいただきました。
厚生労働省は、介護療養病床の全廃の方針を示しています。県もそれに基づく計画を策定しました。
今回の調査には、県内で93%の施設が回答しています。
介護療養病床からの転換意向調査に対して、11%が、療養病床に。15%が転換型介護老健施設に転換する意向としています。
その一方で、未定と答えたのが70%を占めています。全国調査で未定と答えたのが61%ですから、県内の方が未定と答えた率が高い状況です。
長妻厚生労働大臣は、9月8日に、「11年度までの廃止は困難」と衆議院厚生労働委員会で答えました。
私が昨日、厚生労働省の担当者と話した内容はブログに書いた通りですが、大臣答弁は、「廃止撤回」まで言及したものではありません。
厚生労働省は、転換意向調査結果を受けて、介護療養病床廃止困難ではなく、廃止撤回の判断を行う時です。
そして、県の医療費適正化計画を抜本的に見直す方針を示す時です。
介護療養病床を運営されている関係者の皆さん、ご意見をお聞かせ下さい。
本日、久米県議、吉田県議団事務局長らと一緒に、省庁と懇談しました。
まず、厚生労働省です。
一つは、今年6月18日に閣議決定された「規制・制度改革に関する対処方針」について懇談しました。
この中で、特養への民間参入拡大問題について、厚生労働省の担当者は、①今年度中に、特別養護老人ホームへの社会医療法人参入を可能とする方向で検討し、結論を得る
②その他の法人の参入を可能にすることの是非については、今年度中に検討を開始する と説明しました。
社会医療法人は全国に102あるとのことでした。
次に、介護施設等の総量規制を後押ししている標準参酌の撤廃について懇談しました。
担当者は、「参酌標準を撤廃し、第五期介護保険事業計画から各都道府県が地域の実情に応じて策定可能とする」ことを今年度中に結論を出す と説明しました。
私は、都道府県に施設整備の主体を移したことに対応する国の都道府県への財政措置の強化を強く求めました。
二つ目は、介護療養病床廃止の延長について懇談しました。
担当者は、「大臣が、平成24年3月31日までの介護療養病床廃止は困難と表明した」ことを明らかにしました。
しかし、介護療養病床をどれだけ残すのかなどは、「今後検討することになる」としか答えませんでした。
私は、都道府県の「医療費適正化計画」等の取り扱いはどうなるのか質しましが、「今後検討する」としか答えませんでした。
厚生労働省との懇談(一番奥が私)
次に文部科学省と「新・公立義務教育諸学校職員定数改善計画(案)」について懇談しました。
担当者は、小学校1・2年生を30人学級に、それ以上の小学生と中学生を35人学級に平成30年度までに出来るように第8次の職員定数改善計画案を策定したと説明しました。
私は、職員定数の元となる「標準法」の改正はあるのかと質しました。
担当者は「来年の通常国会に標準法の改正案を提出したい。小学1・2年は30人学級、それ以上は35人学級に変更することになるだろう」と説明しました。
私は、加配分の職員が削減されることはないのか質しました。担当者は、それはないと答えました。
また、小学校1・2年の少人数学級化に向けての職員確保について概算要求の特別枠で要求する政策コンテストにかけていることを明らかにしました。
コンテストで選ばれれば、財源は大幅に増える一方、選ばれなければ、予算が一般財源化される可能性があることも明らかにしました。
私たちは、一日も早く30人以下学級が実現できるよう、しっかりした地方への財源確保を行うよう重ねて要望しました。
文部科学省との懇談(宮本議員・仁比元議員も参加)
最後に、防衛省と愛宕山用地における施設配置(案)にかかわる諸問題について懇談しました。
担当者は、今年度中に、県と売買契約を結びたい意向を明らかにしました。
また、詳細設計を示して県・市と合意したい意向を示しながら、それは、売買契約の後になることもあると説明しました。
更に、計画しているスポーツ施設の利用は、米軍優先になると説明しました。
更に、米軍家族住宅の事業費については、住宅1戸あたり1億円程度かかるのではないかとの認識を示しました。
1060戸ならば、それだけで、1000億円。その他オペレーションの変更で1500億円かかるとも説明しました。
「沖合移設」事業等で2500億円の事業費がかかりましたが、厚木基地からの空母艦載機部隊移設に伴う諸経費は、これまでかかった「沖合移設」事業費に匹敵するほどの費用がかかることを担当者が認めました。
次に米軍施設内での警察権の行使について、日本人が被疑者の場合は、岩国署(日本の警察)の関与を認めると説明しました。
しかし、私たちが、様々に質問をしていく内に、運用は地位協定の枠内であることに違いはないことを明らかにしました。
この警察権の問題は、外務省との懇談でも行いました。
外務省の担当者は、米軍施設内でたとえ日本人と日本人がトラブルを起こして日本の警察を関与させる場合も、アメリカ側の同意が必要であることに変わりないと説明しました。
つまり、地位協定の運用に変わりはなく、愛宕山だけ独自の対応を行うことは困難であるとの認識が示されました。
防衛省との懇談(一番手前が私)
藤本県議と時田市議がJA山口宇部前田組合長らと懇談
政府は米価暴落に責任を
政府は棚上備蓄行えと組合長
九月一日、藤本県議と時田宇部市議は、JA山口宇部を訪ね、前田組合長、田辺営農経済部長と「米価暴落問題」で懇談を行いました。前田組合長は、「戸別所得補償が始まって米価下落に拍車がかかった。」と語ります。
米価下落は、H二十一年米のJAの在庫を増やしています。JA山口宇部で年間約十万俵の米を集荷し、販売しています。二十二年産米の流通開始は十一月からなので、十月までに二十一年産米を販売しなければなりません。
通年なら九月始め時期なら約二万俵の在庫という程度でしたが、二十一年産米は六万俵の在庫が残っていると役員の方が話されます。十月末まで頑張っても二万俵残るのではないかと話されます。
前田組合長は「政府は公約した棚上げ備蓄約二〇万トンを早急に実施し市場の余剰米を買い取り、価格割れを回避する努力を行ってほしい。」 と話されました。
新設された小羽山団地のバス停留所に横断歩道と信号を
藤本県議と大野市議と五島党地区委員長は、宇部署において、小羽山団地に歩道と信号機の設置を求める要望を行いました。
この程、市道両側にバス停が新設されました。 バス利用者から、バス停付近に横断歩道と歩行者信号を設置してほしいとの要望が出されました。
宇部警察署の伊勢嶋交通総務課長は、「要望は分かりました。横断歩道等の必要性について地元の方々と協議したいと思います。」と答えました。
横断歩道設置要望箇所を視察する藤本・五島氏
宇部市内の大型開発を考えるツアー
山口県も宇部市も財政難といいながら大型事業を続けています。現地に出向きその実態を学ぶツアーを行います。多数の参加をお待ちしています。
日時 10月16日(土)9:30出発
集合 西岐波まるき駐車場
費用 無料
行程 9:30 西岐波まるき発
9:40 宇部新都市着
10:30 宇部テクノパーク着
11:00 宇部港東見初港湾開発事業現場着
11:30 宇部市中央テニスコート着
12:00 宇部湾岸道路現場着
主催 日本共産党北南地区委員会
℡0836-33-5577
一気
宇部市PTA主催で小澤俊夫先生の講演会を行い、八〇〇名の市民が渡辺翁記念会館に集いました。▼私は、今年度、宇部市PTA連合会の総務委員長に就任し、この半年間、準備に携わってきましたが、大成功に終わりほっとしています▼小澤先生の話しも大変好評でした。小澤先生は、昔ばなしは「子どもの魂の安定のために必要だ」と話されました。「子どもは獲得して持っている物と合致する物と出会った時、成長する」と小澤先生。三年寝太郎の話しも出され、「若者が寝太郎にされていない現状だ。」と小澤先生。その上で、子どもに3つの自覚を持たせることが必要だと話されました。①自分が愛されていると思うこと②自分が信頼されていると思うこと③自分の価値が認められていると思うこと▼子どもの成長する力を信じて、じっくり接することの大切さを講演で学びました。
昨日、時事通信社は、「日本体育協会の泉正文国体委員長は14日、東京都内で記者会見し、千葉国体(25日~10月5日)に山口県から出場する複数選手に参加資格違反の疑いがあるため、この日設置した有識者委員会で調査することを明らかにした。国体選手は住民票登録をし、かつ日常生活をしている都道府県から出場するのが原則。関係者から『(同県で)日常生活の実態がない』とする異議が出されたという。
来年国体を開催する山口県は、問題となった選手の強化に力を入れていた。泉委員長は『国体委と同県体協の間で参加資格規定の解釈にずれがある』と説明、『同様の問題がないか、第3者委が47都道府県すべてを調査する』と語った。 (2010/09/14-19:59)」と報道しました。
私は、過去の議会で、国体のために結成された「きらら山口」(水泳)「下関トラッククラブ」(陸上)は、全て県外選手であることなどを指摘してきました。
その後も私の所に関係者の方から国体選手の参加資格への疑義についての意見が多数寄せられ、私としても調査している最中での日本体育協会の判断でした。
「第65回国民体育大会参加資格、年齢基準等の解釈・説明」(平成22年1月20日)によると、「居住地を示す現住所」とは、①住所を有し、しかも日常生活をしている所を指す。②平成22年4月30日以前から本大会参加時まで引き続き、この二つの条件を満たしていること とあります。
私は、山口県選手団がこの参加資格に適合しているかどうか審査することは、国体の精神からも必要な対応だと思います。
私は、日本体育協会が今回の審査を有識者委員会の中で審査することを決めたことを評価します。
山口県で疑義が出るような案件が生まれたことは重大です。私は、山口県が、国体山口県選手団の居住の実態やこの問題が生まれた背景を県体協とともに調査し、県民の前に明らかにすべきと考えます。
そして、その調査は、外部委員も入れた有識者委員会を立ち上げておこなうべきだと思います。
皆さん、国体選手の参加資格に対する日本体育協会の対応をどうお考えですか。また、国体選手の参加資格に対する様々な情報もお寄せください。
新聞の広告につられて、第56回江戸川乱歩賞受賞作 横関大さんの「再会」を読みました。
久々のミステリーで、一気に読めた作品でした。
横関さんは、江戸川乱歩賞に8回応募され、最終候補4回目での受賞ということです。
まだ、35歳なので、これからの活躍に期待できます。
ミステリーに「殺人」はつきものです。それに至る、苦悩と葛藤と背景が読者に伝わるかどうかが大切ですね。
この作品を読んで、ハラハラする場面展開で、最後の1ページまで一気でしたが、葛藤と背景の辺りをもう少し感じることが出来たらと思いました。
人を感動させるというのは難しいですね。文学とは奥深いものですね。
しかし、新しい作家と出会い、嬉しい読後感でした。
江戸川乱歩賞受賞作では、これまでに、第48回三浦明博さんの「滅びのモノクローム」など読んでいます。
受賞作家の中には、東野圭吾さんなど、文壇の中心で大活躍されている方々が多数おられます。
横関大さんの次回作が楽しみです。
皆さん「再会」を読んでの感想をお聞かせください。