日本共産党　山口県議会議員　藤本かずのり

　文部科学省は、公立小中学校施設におけるトイレの状況について調査を実施し、結果を取りまとめ、１０日に公表しました。

　公立小中学校におけるトイレの全弁機数は約１４０万個であり、洋便器数は約６１万個（４３．３％）、和便器数は約７９万個（５６．７％）でした。

　都道府県別の洋便器化率は、神奈川県が５８．４％、沖縄県が５４．７％、山梨県が、５４．４％の順に高く、山口県が２６．７％、島根県が３０．０％、長崎県が３０、３％の順で低い結果でした。

　山口県は、１８４１４の便器数に対して、洋便器は、４９９２で、洋便器率は、全国最低の２６．７％でした。

　学校を設置する自治体や学校組合など１７９９団体に、今後校舎を新設、改築する場合のトイレについて聞いたところ、１５３３団体は洋式の割合を６０％以上にしたいと答えました。

　ＮＨＫは、１０日、この問題を「学校のトイレは家庭内で洋式が一般化し、和式の使い方を知らない子どもが増えたり、学校が災害時に避難所となった場合、和式だと足腰の弱い高齢者が使いづらかったりするため、洋式に切り替える自治体が増えています。文部科学省はトイレの洋式化が進まない背景の一つに自治体の厳しい財政状況があると見ていて、『学校は災害時に避難所に使われることもあるので、子どもだけでなく高齢者などの視点も入れる必要がある。予算の確保も含めて検討したい』と話しています。」と報じました。

　今朝の山口新聞は「文部科学省は、自治体が公立小中学校のトイレを改修する場合、費用の３分の１を補助しており『校舎改修に合わせてトイレ環境の改善を図ってほしい』としている。ただ耐震化という優先課題があり、手が回らないのが実情だ。」とこの問題を報じています。

　私もＰＴＡ役員などで学校に出入りしますが、洋式はわずかである実態を知っています。

　建て替えなどの場合には、洋式化が大きく進むのでしょうが、耐震化の場合は、耐震工事の場合のみが多いのではないでしょうか。

　耐震化が終わり、当面、校舎の大規模改修が行われる見通しのない校舎であってもトイレだけの洋式化改修を増やす必要があると思います。

　山口県教育委員会が、文部科学省へトイレの洋式化への予算の拡充などを要求することが大切だと思います。

　また、山口県が、県内の公立小中学校のトイレ改修に対する特別な補助の創設も検討すべきではないでしょうか。

　山口県の公立小中学校のトイレ洋式化率全国最低の汚名が返上できる体制の確立が急がれていると思います。

　山口県の小中学校の洋式トイレ率が全国最低です。皆さんのご意見をお聞かせ下さい。　

　今朝のしんぶん赤旗日刊紙は、「米軍岩国基地（山口県岩国市）への最新鋭ステルス戦闘機Ｆ３５Ｂの配備容認の方針を表明していた山口県の村岡嗣政知事は、９日の記者会見で、同機が米国で飛行中に重大事故を起こしていたとの国からの連絡を受け『受け入れの判断を留保する』と述べ、容認姿勢を撤回しました。村岡知事は８日夕、基地周辺の岩国、和木、周防大島の１市２町の首長と協議後、『機体そのものの安全性に問題は生じていない』などと評価し、受け入れを発表。その夜、中国四国防衛局から事故の情報提供があったとしています。同防衛局によると、事故は１０月２７日（現地時間）、米サウスカロライナ州の海兵隊ビューフォート基地所属のＦ３５Ｂが飛行中に出火。機体は着陸し、けが人はいませんでした。自己原因は現在調査中で、米海軍安全センターは最も重い『クラスＡ』（重大事故）に登録しました。受け入れを容認していた岩国市の福田良彦市長も、９日、１０日にも予定していた国への回答を『当面、見合わせる』とし、『安全性に問題がないか確認することが第一』とのコメントを出しました。Ｆ３５Ｂと基本型が同じ空軍仕様のＦ３５Ａも９月２３日（同）、米アイダホ州の空軍基地で離着陸準備中に出火事故を起こしています。」と報じました。

　今朝の毎日新聞はこの問題に関し、「県は国に対し、１０日にも事故原因と安全対策について米側に情報提供を求め、県などに説明するよう要請する予定。ただ、県への説明がいつ行われるかは不透明だ。岩国基地への来年１月以降の配備予定も迫るが、村岡知事は『国が我々の判断を尊重するのは当然』と強調し、地元の容認なにし配備が強行されることはないとの考えを示した。」と報じました。

　県は、事故原因を徹底的に国に照会し、検証すべきです。

　その上で、県は、県民の安全を確保するために配備の中止を国に求めるべきです。

　国は、地元の合意が形成される前に配備が先行することが決してないように、米側に強く求めるべきです。

　国としても、事故原因の明確になる前に配備が強行されることがないよう、米側に強く求めるべきです。

　Ｆ３５Ｂ配備に関する皆さんのご意見をお聞かせ下さい。

　昨日、米軍の最新鋭ステルス戦闘機Ｆ３５Ｂの岩国基地への配備計画について、村岡知事と福田岩国市長、米本和木町長、椎木周防大島町長が協議を行いました。

　基地周辺３市町長がＦ３５Ｂの受け入れを表明し、村岡知事は「基地周辺住民の生活環境が悪化する状況は生じないと判断する」と述べ「基地機能強化には当たらない」とＦ３５Ｂの受け入れを表明しました。

　今朝の毎日新聞に、「Ｆ３５Ｂ配備反対市民集会実行委員会」の岡村委員長は、「知事は国の意向に沿って容認を表明しただけ。県民からいくら異論が出ても基地問題について思考停止させている。頭の上を飛ばされる県民に対し、行政として責任を果たせるといえるのか」とのコメントを寄せています。

　昨日、「県及び関係市町の協議」の場で山口県岩国基地対策室が作成した「Ｆ－３５Ｂの岩国基地への配備について（最終取りまとめ）」という文書が示されました。

　県のホームページからダウンロードできますので、皆さんも参照してください。

　この中に、「国への紹介に対する回答等」があります。

　まず注目すべきは、岩国基地配備後のＦ－３５Ｂの任務や役割です。

　国は述べるＦ－３５Ｂ配備の第一の意義はこうです。

　「我が国を取り巻く安全保障環境が一層激しさを増す中、。在日米軍においては、緊急事態に迅速に機動的に対応できる態勢が平時からとられており、このような在日米軍のプレゼンスは米軍が有する核戦力や通常戦力と相まって、抑止力として機能しているものと考えています。」

　「米軍が有する核戦力」に応える最新鋭戦闘機がＦ－３５です。Ｂ６１型の核弾頭を搭載できるのがＦ－３５です。

　非核三原則を堅持する日本が、米国の核戦力を含む戦力を「抑止力」として「日本及ぶアジア太平洋地域の安全に寄与するもの」として積極的に活用しようとする政府の姿勢についても大いなる疑義を持ちます。

　その上で、アメリカの核戦力に寄与する最新鋭戦闘機が国内で初めて岩国基地に配備されるのに、「基地周辺住民の生活環境が悪化する状況は生じない」として基地機能強化に当たらないとする山口県の判断には重大な疑義を感じます。

　Ｆ－３５Ｂの環境レビューについて、政府は、「米側から、現時点において、行わないとの説明を受けている」と答えています。

　２０１４年６月に発せ舌Ｆ－３５Ｂの事故について、政府は、「当該不具合箇所については、米国防省Ｆ－３５ジョイントプログラムオフィスから、既に技術的改善策が講じられている旨説明を受けており、政府としては、本件不具合がＦ－３５Ｂの安全性に影響を及ぼすとは考えておりません。」と答えています。

　Ｆ－３５Ｂの訓練場所について、政府は、「その詳細はについては、米軍の運用に関わることであるため、承知しておりません。」と答えています。

　Ｆ－３５Ｂの試験飛行について、政府は、「国内で試験飛行を実施することは困難であると考えています。」と答えています。

　以上の政府の回答から次の事が分かりました。

　米軍は、国内で実施している環境レビューや試験飛行は日本では行わず、いきなるＦ－３５Ｂを配備しようとしています。

　Ｆ－３５Ｂの事故への対応については、アメリカいいなりの回答を政府は行っています。

　Ｆ－３５Ｂの具体的な訓練場所などについて政府は、「米軍の運用に関わること」との常套句で明らかにしません。

　この回答を受けて、山口県は、防衛省が市江下Ｆ－３５Ｂの航空機騒音予測コンター図などを根拠に、「生活環境が悪化する状況は生じない」などとして「基地機能強化には当たらない」とＦ－３５Ｂの配備を決めることに納得ができません。

　結局、住民の安全よりも、「日米同盟の抑止力強化」を優先させた今回のＦ－３５Ｂの配備容認と受け取らざるを得ません。

　「抑止力」強化とは、戦闘機の戦闘能力の強化ということであり、基地機能強化は明確であり、山口県は、Ｆ－３５Ｂの配備を容認するべきではないと思います。

　「抑止力」強化は、敵から観れば、標的としての価値の強化であり、岩国基地が敵の標的としてのクラスがアップすることは明確です。

　その点でも、岩国基地周辺住民の安全性が疎外されることになることは明白ではないでしょうか。

　県と岩国基地周辺自治体がＦ－３５Ｂの配備を容認しました。

　皆さんは、このことをどうお考えですか。

　７日の中国新聞は、一面で「特別養護老人ホーム（特養）に入所を申し込んでも入れない待機者が３８道府県で約２２万３千人と、２０１３年の約３８万５千人に比べ４２％減ったことが６日、共同通信の今年１０月末の集計で分かった。」と報じました。

　中国５県の減少幅は、広島４２％、山口３９％、島根４４％、鳥取２５％で、岡山は非公開。

　中国新聞は、「１５年４月から特養の入所条件が原則『要介護３以上』と厳しくなったことが主因」「数字上は待機者が大幅に減ったが、認知症や老老介護など要介護度が低くても自宅で暮らすのが難しい高齢者が門前払いされる例もある。行き場のない『介護難民』や家族の介護離職の増加が懸念されている。」と報じました。

　７日の山口新聞は、中国新聞と同じ共同通信の記事を掲載する中で、市民福祉情報オフィス・ハスカップ主宰の小竹雅子さんの話を紹介しています。

　小竹さんは、「特別養護老人ホーム（特養）の待機者が減少したのは見かけだけにすぎず、特養を必要とする人が減ったと捉えるべきではない。要介護１、２でも在宅生活が難しいなどの条件があれば入所できるが、実際には周知されておらず、門前払いされるケースがある。一定以上の所得があると介護サービスの事故負担が１割から２割になった影響で、費用を負担できず入所を諦めている人も少なくない。軽度でも徘徊の恐れなどがあり、家族の介護負担が重い人や経済的に余裕のない人もいる。実態を把握しないまま、介護サービスを利用する権利を安易に制限すべきではない。」とインタビューに答えています。

　政府は、介護保険制度の見直しで、要介護１、２の生活援助や通所解除を保険給付から外すことを検討してきましたが、反対よどんにおされ今回は見送りました。しかし、厚生労働省は要介護１、２の「軽度者」の利用料の１割から２割以上への負担増などを提案し、来年の通常国会への法案提出を目指しています。

　１日のしんぶん赤旗で、「軽度者」の利用料の１割から２割以上への負担増について全国老人福祉施設協議会在宅サービス委員長の武藤岳人さんは、「『軽度者の負担割合を２割以上に引き上げると広範な利用控えが出てくるでしょうね。財務省が求めているように生活援助が３割など『大幅』な負担増になるとお金のある人以外は、最低限の利用回数か、利用をやめることになるでしょう。」と述べています。

　介護保険は、サービスの切り捨て、利用料の負担増で、「国家的詐欺」の様相が強まっています。

　これら介護保険の大改悪に対しては、ヘルパー・ケアマネジャーの全国組織や福祉用具業界がこぞって反対を表明、政府の審議会でも日本医師会、介護事業者の団体、自治体関係者などから異論が噴出しています。

　介護保険の大改悪を中止させ、特別養護老人ホームの軽度者締め出しなどを止めさせ、元の制度に戻す改善に取り組んでいきましょう。

　介護保険の大改悪に対する皆さんのご意見をお聞かせ下さい。

いのちの海を守れ！さようなら上関原発！

１０．２２反原発デー県民集会

　10月22日、上関町室津地区で、「いのちの海を守れ！さようなら上関原発！10．22反原発デー県民集会」が行われました。
　集会では、主催団体の一つ上関原発を建てさせない祝島島民の会の清水代表は、被告の一人としてたたかった、中電によるスラップ訴訟の勝利的和解について報告しました。
　８月30日、山口地裁において、中国電力によるスラップ訴訟（恫喝訴訟）の和解が成立し、２００９年12月に提訴されて以来６年８ケ月に及ぶ訴訟が終了しました。成立した和解は中国電力が被告ら４人に対する損害賠償請求権を全額放棄し、将来、埋め立てが再開された場合にも、被告らの表現行為を尊重するというもので、勝訴判決に匹敵する勝利的和解でした。
　清水代表は、「勝利的和解の成果を踏まえ、上関原発建設を正式に中止させ、国の原発推進計画を転換させるまで闘い続けます。」とあいさつを締めくくりました。
　自然の権利訴訟訴訟代理人の籠橋隆明弁護士が報告しました。
　自然の権利とは、国民の自然の中で生活する権利のことを意味し、その自然を破壊する上関原発の建設を中止するよう求めて訴訟が行われています。
　ついに、７月28日に、裁判官による現地検証が行われました。
　籠橋弁護士は「原発を新設するという上関原発の建設を中止させる裁判は、日本に新しい原発を作らせないという歴史的なたたかいです。」と語りました。
　集会の最後に、アピールを採決しました。参加者は、集会後、町内をデモ行進しました。

「上関原発建設計画絶対反対！！」と訴えるデモ隊

９月県議会原発推進意見書可決

　９月定例山口県議会で「原子力政策に関する意見書」が、可決しました。意見書には「原子力政策の推進」との一文があり、原発の再稼働と上関原発の推進を求める意見書であることは明白です。
　この意見書に、自民党の各会派、公明党、新生クラブ、無所属クラブの議員が賛成しました。
　宇部市選挙区で賛成した議員は以下の通りです。
　二木健治議員
　岡村精二議員
　篠崎圭二議員
　小泉利治議員

９．１９安保法制強行「採決」１１月度　忘れない行動

改憲の動きにどう立ち向かうのか

日程　１１月１９日（土）
　　　１４：００～学習会　１６：００～　デモ行進
講師　立山紘毅山口大学教授

立山紘毅山大教授

会場　宇部市総合福祉会館２階ボランティアルーム（大）
　　　宇部市琴芝町２丁目４番２０号　℡　０８３６－３３－３１５６
会費　５００円

主催　総がかり行動うべ実行委員会

　　　事務局　緑橋教会　０８３６－２１－８００３

　　　　藤本一規携帯　０７０－５６７３－０８３３

一気

原作を読み、満を持して佐々部清監督の映画「八重子のハミング」を観ました。これ程、涙した作品はなかったと言えるほど涙した作品でした▼涙の意味は、若年性認知症を患った八重子さんへの涙だけではありません。八重子さんを支える人々の愛への賞賛の涙です。夫から妻への愛。子どもから母への愛。孫から祖母への愛。姑から嫁への愛。教え子から教師への愛。地域住民から八重子さんへの愛▼山田洋次監督は「誠実な監督が、誠実一途に生きた人の物語を懸命に描き上げた。これは佐々部清君ならではの美しい作品です。」とこの映画を評しています。本作は、八重子さんを取り巻く美しい愛の物語です▼佐々部清監督は「きっと『怒り』には限界があるけれど、『やさしさ』には限界はない・・・が実感できるはずです。」とこの映画を語っています。この言葉は、今の家庭や社会やこの国や世界にとって、とても大切なキーワードだと感じます。映画を是非劇場でご覧ください。

　重松清さんの「赤ヘル１９７５」を読んでいます。

　１９７５年は、広島東洋カープが「赤ヘル」と呼ばれるユニホームにイメージチェンジを図った年です。

　１９７５年は、広島市へ原爆が投下されて３０年が経過した年です。

　広島市民球場近くの中学校に東京からマナブが転校してきます。

　マナブを取り巻く広島の中学生と広島東洋カープの軌跡を描いた物語です。

　皆さんは、もうご承知の通り、１９７５年、広島東洋カープは、球団創立２５年目で初めてのリーグ優勝を達成しました。

　日本シリーズは阪急ブレーブスと対戦しています。

　私は、１９７５年は、小学校６年生。赤い縁で赤いＨのマークの付いた阪急ブレーブスの帽子を被って学校に行っていました。

　阪急ブレーブスは上田監督。エースはアンダースローの山田。福本という足の速いバッターに憧れていました。

　日本シリーズは、当時、平日でデイゲームだったように記憶しています。

　学校から帰って、日本シリーズで阪急を応援していたあの頃を思い出します。

　対戦相手が、広島カープだったんですね。

　というように、この小説の主人公は、私とほぼ同世代で、野球少年だった私は、一気に、１９７５年の時代にタイムスリップしてしまいました。

　今年は、広島東洋カープが２５年ぶりにリーグ優勝し、日本シリーズは、日本ハムと激闘を繰り広げました。

　広島の２５年ぶりのリーグ優勝、黒田投手の引退。日本ハムの二刀流の大谷選手の活躍。

　などなど今年の日本シリーズに話題は尽きません。スポーツの話題には敏感な中高生の息子たちも、今年の日本シリーズは興味深々。

　家族で、今年の日本シリーズは殆ど観戦しました。

　日本ハムが打撃で、広島を少し上回ったけ結果、日本ハムが日本一となりました。

　申し合わせた訳ではありませんが、家族はみんな広島を応援していました。

　さて、マナブと同じクラスの地元の酒屋の倅、ヤスの父親も原爆の後遺症で亡くなりました。

　同じクラスの沢口さんのおじいさんも、原爆の後遺症に苦しんでいます。

　「赤ヘル１９７５年」に以下の文章があります。

　「確かに今年は１９７５年で、１９４５年の原爆投下からちょうど３０年にあたる。それは広島に引っ越してくる前から知っていた。マナブ自身を基準にすれば、自分が生まれるずっと前の出来事ということになる。けれど、親まで含めると、原爆は勝征さん（マナブの父）が８歳の頃に落とされた計算になって、急にごく最近のことのように思えてくる。」

　「勝征さんは昭和１２年に生まれた。日本と中国が戦争を始めた年だ。『勝征』という名前にも、戦争がかかわっているのだろう。親や親戚の願いが込められているのかも知れない。」

　私の母は、昭和１２年生まれ、マナブの父と同じ年です。名前は「克子」といいます。私の母の名前も戦争に関わっているのでしょう。

　母と同年代の父の弟は「勝正」といいます。戦時中に生まれた方々に「勝」や「克」のつく名前が多いことが私の周辺からだけでも分かります。

　つまり、私たちの世代（５０過ぎ）は、親の世代（８０前後）が戦争を経験しています。

　実際に起こった７０年前の戦争をリアルに後世に伝えることが出来る最後の世代と言えます。

　私の祖母の妹である石川みち枝が先日亡くなりました。

　彼女はあらつちの同人で歌人でした。

　本ブログでも何度か紹介していますが、彼女の次の句を紹介します。

　「おくり火に亡き夫偲び大陸に埋め来し吾子の齢を数ふ」

　終戦の時、満州にいた石川は、日本に帰れないまま、満州で、１１月に女児を出産します。

　わずか１００日で、その子は亡くなります。

　極寒の地、凍土は硬く、子どもの亡骸を十分に埋めることが出来なかったことを戦後、悔やみつづけてきた石川。

　その思いを詠ったのが先ほどの歌です。

　今年小学校６年生になった、長女は、修学旅行で広島を訪ねました。

　しっかり学んで、平和を築く人材へと成長してほしいと思います。

　平和のリレーを父や母から私たちは、しっかり引き継いでいこうと思います。

　広島が２５年ぶりにリーグ優勝したこの年に、原爆投下から３０年後の１９７５年の広島とカープの活躍を描いた重松清さんの「赤ヘル１９７５」が一人でも多くの皆さんに読まれることを願っています。

　少年時代に阪急ファンだった私は、日本シリーズの頃からいつの間にか広島カープファンになっていました。

　そして、この小説を読んで、益々、カープが好きになりました。

　来季も広島カープの活躍を大いに期待しています。